米国株高配当ETF3選！【VYM / HDV / SPYD】知らなきゃヤバい！【超定番】

という初心者の方に 以前の主要インデックス編に続き、今回は高配当編です。

これだけ知っていれば、とりあえず合格点、という米国株の高配当ETFを3つ紹介します。

その3つとはVYM、HDV、SPYDというETFです。

私は3つとも買っています。

セクターの違い等も丁寧に解説しています。

本記事を読めば、超定番の米国株高配当ETFについて5分程度でしっかり理解できちゃいます。

高配当株投資を考える際にぜひ役立ててください。

はじめに、本記事の結論をお伝えします。

これらのETFを購入するには証券口座の開設が必要です。

SBI証券、楽天証券、マネックス証券あたりが手数料も安く、米国株の取り扱いも多いおすすめのネット証券です。

高配当ETFとは

高配当ETFとはどういうETFを言うのでしょうか？

高配当ETFは一般的なETFよりも配当金（分配金）の割合（配当利回り）が高いETFのことです。

配当利回りは1株当たりの配当金を株価で割った割合です。

配当利回り＝1株当たりの配当金÷株価

1株当たりの配当金が同じ場合、株価が上がると配当利回りは低下します。

キャピタルゲインとインカムゲイン

株式投資における利益には大きくキャピタルゲインとインカムゲインの2つがあります。

キャピタルゲインは株価が上昇した場合に得られる売却益のことです。

例えば1単元5万円の株を1単元買って、株価が上昇し1単元10万円になったときに売却すれば5万円の利益が得られます（仮の話なのでとりあえず税金は無視）。

この5万円がキャピタルゲインです。

インカムゲインとは株式投資の場合は配当（分配）金の収入のことです。

米国高配当ETFは人気の投資先

最近は米国株投資人気が高まっていますが、その中でも高配当ETFにも人気が集まっています。

具体的にどれくらい人気か見ていきます。

SBI証券の米国ETFの定期買付ランキング（2021年の年間ランキング）ではSPYD、VYM、HDVという高配当ETFがTOP5にランクインしています。

VTI、VOOというインデックスETFを定期買付する投資家が多い一方で、高配当ETFも同じくらい人気が高いことがわかります。

インデックスETFの基本については過去の記事でも挙げていますので、よろしければ見てみてください。

定番の高配当ETF3銘柄

冒頭でもお伝えしましたが、定番の米国株高配当ETFを紹介します。

改めて、以下の3つになります。

上記3つのETFの概要の比較は以下の通りです。

世界３大運用会社とも称される、バンガード、ブラックロック、ステート・ストリートの３社それぞれを代表する高配当ETFです。

いずれも経費率がとても安く設定されています。

これら人気の高配当ETFは大手ネット証券で購入できます。

SBI証券

楽天証券

マネックス証券

VYM

ここからは3つのETFについて1つずつみていきます。

最初にVYMからみていきましょう。

VYMはVanguard High Dividend Yield ETFのティッカーシンボルで、アメリカの大型株を中心に予想配当利回りが市場平均

を上回る高配当銘柄で構成されます。

連動を目指すベンチマークはFTSEハイディビデンド・イールド指数です。

VYMの基本情報

VYMの基本情報をお示しします。

VYMはバンガード社が運用している高配当ETFで、約400銘柄が含まれています。

経費率が0.06%ですが、これは例えばVYMに100万円投資した場合、600円/年の経費がかかるということです。

銘柄の選定、入れ替えなどを自動で行ってくれてこの経費は激安です。

配当（分配金）利回りは2〜3%弱程度になっていることが多いです。

VYMの組み入れ構成銘柄

組入銘柄上位は以下の通りです（バンガードのサイト参照）。

みんながよく知っている大手有名企業がいくつも含まれています。

VYMは配当利回り2%台とすごく高いわけではないですが、ETFの価格（株価）自体の上昇も見込めるため、安い時にたくさん持っておくと株価の上昇による利益と配当による利益の両方を得られる期待があり、人気があります。

これはどういうことかと言うと、例えば「1単元100ドルで配当2%」のときに10単元買ったと仮定すると、この時点では評価額1,000ドルで配当金20ドル（税引き前）です。

これが株価が上がって、「1単元200円になり、配当利回りは2%を維持」だったとすると、評価額2,000ドルで配当金40ドルです。

このように、株価が2倍で配当利回りが同じだとすると、株価の評価額が2倍になるだけでなく配当金も2倍になります。

これが、株価の伸びと見た目の配当利回りの維持が期待できる高配当ETFの魅力です。

VYMのセクター比率

VYMのセクター比率は金融セクターが21%と最も多く、生活必需品、ヘルスケアが続きます。不動産はほとんど含まれていません。

約400銘柄含まれており、この後説明するHDVやSPYDと比べるとセクターの偏りは少なめです。

HDV

続いてはHDVです。

基本情報は以下の通りです。

HDVはブラックロック社が運用する高配当ETFで、財務優良な企業のうち、高配当な約75銘柄で構成されます。

ベンチマークはモーニングスター配当フォーカス指数です。

経費率は0.08%と十分安くなっています。

配当利回りは、だいたい3.3〜4.0%程度です。

HDVの組入銘柄

組入銘柄上位は以下の通りです（BlackRockのサイト参照）。

上記を含め、連続増配銘柄が全体の約7割を占めており、配当金の伸びが期待できます。

株価も上昇すると見た目の配当利回りは変わらないように見えますが、株価が安いうちに買ってずっと持っていると、実際にもらえる配当金の額は年々増えていきます。

HDVのセクター比率

HDVのセクター比率はエネルギー、通信、ヘルスケアの比率が高くなっています。

このセクター比率は後述するSPYDと比較すると相補的な関係になるように見えます。

SPYD

次はSPYDです。

SPYDはステートストリート社が運用する高配当ETFで、S&P500構成銘柄のうち高配当上位約80銘柄に均等配分で構成されます。

財務の優良性・安定性や業績は考慮せず、半ば機械的に配当率を基準に選定されてきます。

経費率は0.07%と非常に安いです。

配当利回りは、おおむね3.5〜5.0%と高いのが魅力です。

長期的に株価は伸びる可能性が考えられますが、設定からまだ歴史が浅めで長期のデータは不足しています。

コロナショックの暴落時には株価は一気に下落しており、戻るまで1年程度かかりました。

暴落時には株価は下がってしばらく戻らない可能性も考えられます。

SPYDの組入銘柄

組入銘柄上位をお示ししますが、基本的に均等配分なのでどれも1.3〜1.4%で順位に大きな意味はありません。

全部確認したい方はステートストリートのサイトからご確認ください。

SPYDのセクター比率

セクター比率は公益事業や不動産、金融の比率が高くなっています。

先ほどのHDVとはだいぶセクター比率が違うのがわかると思います。

SPYDのセクター比率は銘柄の入れ換えで多少変動しやすいですが、一般に配当利回りが高いセクターというのはある程度決まっているので大まかな捉え方は変わりません。

SPYDは現在特に人気の高いETFで、SBI証券と楽天証券では買い付け手数料が無料です。

SBI証券

楽天証券

大手ネット証券の買付手数料が無料の銘柄まとめについては過去の記事の中で述べていますので、気になる方は参考にしてみてください。

米国ETFの配当金（分配金）は二重課税される

米国株から配当金（分配金）をもらう場合に注意することがあります。

それは配当課税が米国と日本でそれぞれ税金がかかる、二重課税になることです。

米国で10%課税され、残りの90%に対して日本で約20%（20.315%: 所得税15%+復興特別所得税0.315%+住民税5%）が課税されるので、トータルで約28.3%引かれます。

このうち、米国での課税分を調整する制度として「外国税額控除」というものがあります。

外国製額控除を受けるためには確定申告が必要になります。

ただし、NISA口座では確定申告をすることができず、外国税額控除は受けられません（国内の税金は免除）。

外国税額控除には限度額があり、その限度額は所得税の額で決まります。

外国税額控除の限度額は所得税の控除限度額を限度に、配当控除や住宅ローン控除などの税額控除をすべて引いた後の残額がになります。

つまり、所得が低くて、米国株の配当額が多い人だと、外国税分は一部しか取り戻せないことになります。

まとめ

本記事では、米国高配当ETFについて、特に人気の3つの高配当ETFを中心に解説しました。

高配当ETFへの投資では（自分ではなかなか難しい複数の銘柄に）簡単に分散投資ができ、ある程度の配当金（分配金）が得られます。

今回紹介した人気の3つのETFは初心者でも比較的安心して投資ができるオススメのETFです。

今回の記事が、投資の参考になりますと幸いです。

最後まで読んでいただき、ありがとうございました！

投資は自己責任になります。特定の商品を勧めるものではありません。参考程度に見ていただき、最終的な判断はご自分でしていただくようにお願いいたします。